新型コロナ感染症にかかってしまっても使える医療保険！申請可能！病気やけがで入院した際に受け取れる給付金は、新型コロナでも補償対象のものが多いです。こうしたもらえる制度を上手に利用してこの危機を乗り越えていきましょう。まずは、申請からはじめよう！
入院・休業中に生活を守る医療保険や公的保険！！
2019年12月頃には中国の武漢で流行が確認され、2020年1月から一挙に世界に大流行したといわれる新型コロナウイルス感染症。
今、その原因は武漢でだけでなくそれ以前からすでにヨーロッパで広まっていたともいわれています。
そうした地球温暖化現象などの一要因で出会うことのない新しい人類未知のウイルスとの戦いに勝たなければならなくなっています。
こうした状況は、グローバル化が進んだ現代では感染症を水際で止めるにはかなり難しいながらも、今なお広がる感染症を完治の病として勝利するまでいましばらくの辛抱が必要不可欠です。
そんな中で、仕事をしていてコロナ感染してしまった場合、どんな保険適用ができるかを調べてまとめてみました。参考になさってください。
やはり、少しでも生活費などの足しになることは必要不可欠なのです。遠慮しないで使えるものは使うほうが得策といえます。
民間の医療保険
民間の医療保険で、入院給付金などがついているものに関しては、ホテル療養や自宅療養でも給付金が支給される場合が多いです。入っている保険会社に連絡してみましょう。
- 医療保険（入院給付金）
- 医療保険（ホテル・自宅療養でも給付金の出るもの）
- 就業不能保険
- 所得補償保険
その他としては、就業不能保険や所得補償保険なども給付の対象となりますので、新型コロナに感染して治療を余儀なくされてしまった人は申請しましょう。
医療業界や保険業界の鉄則で感染者などの情報や誹謗中傷は禁止されていますから安心して連絡しましょう。
公的の医療保険
公的の健康保険でもこれだけの手当てが保障されています。民間と公的な医療保険などの制度をフル活用して申請しましょう。
- 健康保険の傷病手当金
- 国民健康保険後期高齢者医療制度にも対応
- 労災保険の休業補償給付
特に、仕事に行き、コロナに感染した場合は、労働災害になると思いますから遠慮なく申請しましょう。
労災の場合、給与の6割くらいは負担してくれるはずです。逆に労災にしてくれない会社のほうがおかしいので、その場合は労働基準監督署や#9110の警察の相談窓口に連絡しましょう。
会社側の強気な態度に従って命を落とすよりはマシですからそういった機関に連絡・相談することで自分の身と家族を守りましょう！
労働者のほうが立場は強いということは覚えておくと交渉の時に有利です！！
